プロフェッショナルのための半導体情報「大山レポート」No.8

大山レポート No.8 2026年6月30日 発刊

販売価格8万8000円(税込)
総ページ数32ページ
ISBN978-4-9913715-9-2
NDLBibID
(国立国会図書館書誌ID)
033661192
編集長大山聡
発行グロスバーグ
発売観濤舎
購入サイトAmazon.co.jp

お知らせ

最新刊

AIがもたらす巨大半導体需要の中身と
これから起きること

急膨張するデータセンタへの投資の意外な「流れ先」

バックナンバー

AI特需の深層を読む
半導体需要の中身と投資の流れ先を徹底分析

大山レポートは、半導体やその関連材料、部材、装置などの製造、流通、調達に関わる担当者、そして半導体業界の調査分析に携わる投資家、金融機関、証券会社、調査会社、コンサルティング・ファーム、研究機関などを含む「プロフェッショナル」の方々のための半導体情報誌です。

さまざまな半導体の市況と市場予測、業界や企業の業績予測を中心に、「半導体業界のこれから」を決める重要な、技術トレンドやビジネス環境、政策などに関するトピックについて分析、予測、解説していきます。

半導体に関する業界予測や需給予測は、これまで以上に難しくなってきました。AIをはじめとする劇的な技術進化もあります。それに加えて深刻なのは、経済合理性、技術進化といった「ビジネスのルール」を基本に将来を見通す方法論が使えなくなってきたことでしょう。

あらゆる産業分野で電子化、IT化が急速に進んだ結果、半導体なくしては産業も社会生活も成り立たないという状況が生まれました。つまり、半導体調達は企業だけでなく国や地域の存亡を左右するほどの重要課題になったのです。

こうした状況を踏まえ、グローバルな政治外交問題、国内政策の動向などを押さえながら、さらには先端技術の動向を注視しつつ、現状報告にとどまらない「仕事に必ず役立つ」情報提供に特化していきます。

年4回(3月、6月、9月、12月)発行予定

大山レポート 対象読者

対象読者

半導体の製造 / 流通 / 調達に関わるメーカ / 企業、半導体業界の調査分析に携わる投資家 / 金融機関 / 証券会社 / 調査会社 / コンサルティング・ファームなどの担当者

記事ラインアップ

COVER STORY
AIがもたらす巨大半導体需要の中身とこれから起きること
急膨張するデータセンタへの投資の意外な「流れ先」

AIデータセンタ投資の拡大が続く中、その膨大な資金はどこへ流れているのか。本稿では、AIデータセンタ投資を支えるAI半導体を起点に、その恩恵が半導体および関連産業へどのように広がっているのかを整理。さらにAIデータセンタを取り巻く需要構造に変化の兆しが見え始める局面で、それが今後の受益分野にどのような影響を及ぼすのかについても考察する。

NEWS REPORTS
ローム、デンソーとの破談でEV一辺倒の経営方針を大転換

デンソーは2026年4月末に、ロームに対する買収提案を撤回した。ロームがこの提案を受け入れれば、1兆3000億円という巨額の買収劇になる見込みだったが、ロームは最後まで応じなかった。買収話がまとまらなかった最大の理由は、パワー半導体の販路が限定され、売上高が縮小してしまう危険性が高かったことにあるようだ。

NEWS REPORTS
パワー半導体3社統合から三菱が離脱か、残る2社の目論見と勝算

ローム、東芝デバイス&ストレージ、三菱電機の3社は、パワー半導体事業を軸とする事業統合に向けた協議に着手した。実現すれば世界2位のシェアを誇るパワー半導体企業の誕生となる。しかし行く先を阻むハードルは高い。最大の課題は対象とする製品にアナログICを含めるか否か。この課題を解決できるかが、3社統合の行方を決める。

MARKET DATA
世界半導体市場は79.2%増と爆増、NAND型フラッシュの需要が急拡大

世界半導体市場は、データセンタ市場によって支えられている――。この状況は、2026年第1四半期(2026年1~3月期)に入って、より鮮明になった。2025年第4四半期(2025年10~12月期)にはデータセンタ向けDRAMの需要拡大と単価急騰でメモリIC市場が急拡大したが、2026年第1四半期にはこれにNAND型フラッシュ・メモリが加わった。AI推論機能でNAND型フラッシュ・メモリの需要が急拡大したからだ。

世界半導体市場動向/ディスクリート半導体の市場動向/光半導体の市場動向/センサ/アクチュエータ半導体の市場動向/アナログICの市場動向/マイクロ(MPUとMCU)の市場動向/ロジックICの市場動向/メモリICの市場動向/半導体製造装置とメモリICの市況の相関/半導体製造装置の地域別出荷額/台湾TSMCの業績/米Intelの業績/米NVIDIAの業績/米AMDの業績/米Broadcomの業績/米Qualcommの業績/韓国Samsung Electronicsの業績/韓国SK hynixの業績/米Texas Instrumentsの業績/スイスSTMicroelectronicsの業績/独Infineon Technologiesの業績/ルネサス エレクトロニクスの業績/東京エレクトロンの業績/オランダASMLの業績/米Applied Materialsの業績/ファウンドリ企業のウエハ価格推移(40n〜130nm)/ファウンドリ企業のウエハ価格推移(16n〜28nm)/ファウンドリ企業のウエハ価格推移(5nm、7nm)

GUEST PAPER
2030年商用化の6G通信システム、安全保障上の懸念から東西分離へ
米マサチューセッツ工科大学 アソシエートダイレクター 藤末健三氏

2030年ごろの実用化を目指し、第6世代(6G)移動通信システムの標準化作業が進んでいる。その6G通信は自律運転や遠隔手術、産業用ロボットなどにも使われることになるが、敵対する陣営がシステムを乗っ取るような事態となれば、社会は混乱を極めることになるだろう。米国政府はそのリスクを重視し、すでに対策を打ち始めていると、米マサチューセッツ工科大学アソシエート ダイレクターの藤末健三氏は言う。

著者

大山 聡(おおやま さとる)

グロスバーグ合同会社 代表

慶應義塾大学大学院にて管理工学を専攻し、工学修士号を取得。1985年に東京エレクトロンに入社。1992年に日本データクエスト(現ガートナージャパン)に入社し、半導体産業分析部でシニア・インダストリ・アナリストに就任。1996年にBZWジャパン証券(現バークレイズ証券)に入社し、証券アナリストとしてアドバンテスト、NEC、三洋電機、シャープ、ソニー、東京エレクトロン、東芝、ニコン、日立製作所、三菱電機、富士通、松下電器産業(社名はすべて当時)など大手電機メーカの調査/ 分析を担当した。その後もエービーエヌ・アムロ証券、リーマン・ブラザーズ証券などで産業エレクトロニクス分野アナリストとして活躍。日経アナリストランキング産業用電子機器部門で第4位(1999年)、第5位(2000年)。2004年に富士通に入社し、電子デバイス部門 経営戦略室の主席部長として半導体部門の経営戦略や分社化などを担当。2010年以降はアイサプライ・ジャパン(2010年にIHSグローバルが買収、現在はOmdia)で半導体や2次電池をはじめとするエレクトロニクス分野全般の調査/ 分析を担当。2017年に調査およびコンサルティングを主務とするグロスバーグ合同会社を設立して代表に就任(現職)。