プロフェッショナルのための半導体情報「大山レポート」No.5
大山レポート No.5 2025年9月30日 発刊
| 販売価格 | 8万8000円（税込） |
| 総ページ数 | 32ページ |
| ISBN | 978-4-9913715-6-1 |
| 編集長 | 大山聡 |
| 発行 | グロスバーグ |
| 発売 | 観濤舎 |
| 購入サイト | チップワンストップ Amazon.co.jp |
半導体強国、中国の「真の実力」に迫る
食われる理由と食われない理由を徹底分析
大山レポートは、半導体やその関連材料、部材、装置などの製造、流通、調達に関わる担当者、そして半導体業界の調査分析に携わる投資家、金融機関、証券会社、調査会社、コンサルティング・ファーム、研究機関などを含む「プロフェッショナル」の方々のための半導体情報誌です。
さまざまな半導体の市況と市場予測、業界や企業の業績予測を中心に、「半導体業界のこれから」を決める重要な、技術トレンドやビジネス環境、政策などに関するトピックについて分析、予測、解説していきます。
半導体に関する業界予測や需給予測は、これまで以上に難しくなってきました。AIをはじめとする劇的な技術進化もあります。それに加えて深刻なのは、経済合理性、技術進化といった「ビジネスのルール」を基本に将来を見通す方法論が使えなくなってきたことでしょう。
あらゆる産業分野で電子化、IT化が急速に進んだ結果、半導体なくしては産業も社会生活も成り立たないという状況が生まれました。つまり、半導体調達は企業だけでなく国や地域の存亡を左右するほどの重要課題になったのです。
こうした状況を踏まえ、グローバルな政治外交問題、国内政策の動向などを押さえながら、さらには先端技術の動向を注視しつつ、現状報告にとどまらない「仕事に必ず役立つ」情報提供に特化していきます。
年4回（3月、6月、9月、12月）発行予定
対象読者
半導体の製造 / 流通 / 調達に関わるメーカ / 企業、半導体業界の調査分析に携わる投資家 / 金融機関 / 証券会社 / 調査会社 / コンサルティング・ファームなどの担当者
記事ラインアップ
COVER STORY
進撃の中国半導体
そのベールを剥ぐと見えてくる、食われる理由と食われない理由
中国の半導体産業が急速に進化している。新聞やニュースサイトなどで、中国半導体メーカがAIチップや高性能プロセッサ、大容量メモリICなどの開発に成功したという記事をよく見かけるようになった。しかし実際に、中国半導体メーカの技術力はどの程度高まっているのだろうか。今回はパワー半導体、AIチップ、メモリICを取り上げ、中国半導体産業の本当の実力を探った。
NEWS REPORTS
米政府とソフトバンクGがIntelに出資、国策化でも改革の軸はサーバ製品
ソフトバンクグループ（SBG）と米政府が、2025年8月に相次いで米Intelに出資することを明らかにした。それぞれ20億米ドル（約2960億円）と89億米ドル（約1兆3172億円）の大型出資である。米政府がこの出資でIntelの最大単独株主になることから準国策企業とみなされるIntelだが、サーバ製品を強化する方向で政府と方針が一致していることから事業改革の方向は変わらないだろう。
NEWS REPORTS
Rapidusの2nm試作チップが完成、次のチェックポイントは歩留まり
日本政府から巨額の支援を受けるRapidusが順調なスタートを切ったようだ。工場着工からわずか1年10カ月後の2025年7月中旬に試作チップを完成させ、2nmトランジスタの動作を確認した。しかし量産開始に向けては超えなければならない技術課題が複数残っている。その1つが高い歩留まりの確保だ。まずは約50％が目標になるだろう。
MARKET DATA
世界半導体市場の本格回復は年末以降、けん引役の不足が新課題
一難去って、また一難。世界半導体市場は、まさにそんな状況だろう。これまで長期間にわたって苦しめられてきた過剰在庫問題は2025年第2四半期（4〜6月）に解消された。しかし成長率がなかなか上昇しない。回復力が弱すぎる。なぜならば、市場のけん引役がデータセンタしかなく、不足しているからだ。世界半導体市場が本格的な回復を果たすためには、新しいけん引役の出現が不可欠だ。
世界半導体市場動向／ディスクリート半導体の市場動向／光半導体の市場動向／センサ/アクチュエータ半導体の市場動向／アナログICの市場動向／マイクロ（MPUとMCU）の市場動向／ロジックICの市場動向／メモリICの市場動向／半導体製造装置とメモリICの市況の相関／半導体製造装置の地域別出荷額／台湾TSMCの業績／米Intelの業績／米NVIDIAの業績／米AMDの業績／米Broadcomの業績／米Qualcommの業績／韓国Samsung Electronicsの業績／韓国SK hynixの業績／米Texas Instrumentsの業績／スイスSTMicroelectronicsの業績／独Infineon Technologiesの業績／ルネサス エレクトロニクスの業績／東京エレクトロンの業績／オランダASMLの業績／米Applied Materialsの業績／ファウンドリ企業のウエハ価格推移（40n〜130nm）／ファウンドリ企業のウエハ価格推移（16n〜28nm）／ファウンドリ企業のウエハ価格推移（5nm、7nm）
GUEST PAPER
これは挑戦ではない、必ず完遂すべきミッションだ
自由民主党 半導体戦略推進議員連盟会長、衆議院議員 山際大志郎氏
半導体チップのサプライチェーンを巡る米国と中国の闘争。その激しさは着実に増している。こうした状況下、日本は台湾TSMCの工場誘致やRapidusへの巨額支援などの策を次々と打った。それは何をどうしようとする目的に基づくものなのか。そして今後は？ 韓国や台湾との関係は? 日本政府が進める半導体関連の施策について、自由民主党 半導体戦略推進議員連盟で会長を務める山際大志郎氏に話を聞いた。
著者
大山 聡（おおやま さとる）
グロスバーグ合同会社 代表
慶應義塾大学大学院にて管理工学を専攻し、工学修士号を取得。1985年に東京エレクトロンに入社。1992年に日本データクエスト（現ガートナージャパン）に入社し、半導体産業分析部でシニア・インダストリ・アナリストに就任。1996年にBZWジャパン証券（現バークレイズ証券）に入社し、証券アナリストとしてアドバンテスト、NEC、三洋電機、シャープ、ソニー、東京エレクトロン、東芝、ニコン、日立製作所、三菱電機、富士通、松下電器産業（社名はすべて当時）など大手電機メーカの調査/ 分析を担当した。その後もエービーエヌ・アムロ証券、リーマン・ブラザーズ証券などで産業エレクトロニクス分野アナリストとして活躍。日経アナリストランキング産業用電子機器部門で第4位（1999年）、第5位（2000年）。2004年に富士通に入社し、電子デバイス部門 経営戦略室の主席部長として半導体部門の経営戦略や分社化などを担当。2010年以降はアイサプライ・ジャパン（2010年にIHSグローバルが買収、現在はOmdia）で半導体や2次電池をはじめとするエレクトロニクス分野全般の調査/ 分析を担当。2017年に調査およびコンサルティングを主務とするグロスバーグ合同会社を設立して代表に就任（現職）。
